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早くも動き出した「ゆとり教育見直し」

昨年12月に発表された国際学力調査の結果、日本の子どもの学力低下傾向が明らかにされました。
中山文部科学大臣は「生きる力」をはぐくむゆとり教育の理念や目標は間違っていないとしながらも手法に課題があると指摘しています。
そのうえで、学力の向上については、世界トップレベルの学力の復活を目指した教科内容の改善充実について検討することを要請、特に「全ての教科の基本となる国語力の育成、さらに、基本的な学習内容の定着を目指す理数教育の改善充実、外国語教育の改善充実について、充分に検討が必要」としました。


実は私、学研アドバイザー
小さな島なので小学校の全校生徒も40名に満たなくて、中学生も17名しかいないんです。
アルバイトとしては全然儲かんない
でもまあ、この仕事の利点は最新の教育情報ゲットができるところです。
我が子の心配もありますが、子どもたちの環境は未来の予測に繋がりますからね

この国際学力調査の結果で、
トップレベルの成績をあげて注目されているのがフィンランドです。
全4分野のうち、読解力と科学的応用力が1位、数学的応用力が2位、問題解決能力が3位。

英国や日本のような競争原理の教育改革とは違った方法で成果を上げているようなのです。

経済や生活様式の変化は、全てのものの変化の現れ、一面に過ぎません。
子どもたちの環境や未来にも、私たちが経験しなかったことが起こっていて不思議はありませんね。

今の時代を任されている大人として何が必要なのか子どもを通じて考えさせられます。


フィンランドの教育改革〜学研G−FINE 4月号より〜

フィンランドの教育改革は、1994年に教育の目標や内容の決定権が国から地方に移されたことから始まりました。
国は大まかなカリキュラムを示すだけで、カリキュラムの決定はかなりの部分が学校に任されるようになりました。
しかも、子どもの学習状況に応じて柔軟に対応し、現場の先生が変更したほうがよいと判断すれば、たとえ年度の途中であっても変更していきます。
また、担当教師や子ども自身の判断で、子どもが別室に移り、理解度に合わせた指導を受けるというのが、フィンランドでは一般的だといいます。
要するに、競争原理ではなく、生徒一人ひとりの能力に応じて柔軟に対応することで、子どもの理解を深め、主体的に学ぼうという意欲を引き出すのが、フィンランドのやり方といえるでしょう。

子どもの学習意欲の低下は、実は日本だけの問題ではありません。
世界の先進国の共通する悩みといっていいでしょう。
「子どもたちがわくわくした気持ちで授業に取り組めるような方策」というのは中山文科相の言葉ですが、そのような授業ができるかどうかは、子どもたちが主体的に学ぼうとする意欲をどれだけ引き出せるかにかかっています。
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漁吉丸が漁獲した鮮魚

季節によって獲れる鮮魚は、魚種も大きさも違ってきます。 画像を参考にしてください。

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漁吉丸が漁獲した鮮魚を嫁が調理した魚料理です

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